地質調査は、私たちの生活の基盤である大地について調べる技術です。
足元に広がる地質は、土や岩石などの地層、地下水、地下空気、生物、人工物等から構成されています。直接、目で見ることができない地下の情報を得るためには、目的に応じたさまざまな調査手法が用いられます。
地質調査は、地盤調査のほか、災害調査、水文調査、地質環境調査（土壌汚染調査）、構造物の維持管理調査などを含んでいます。
複雑な地質現象を調査・解析し、対策を講じるために、地質調査を実施して適切な問題解決方法を提案いたします。
地盤調査
建物や土木構造物を建設する場合には、その基礎地盤についての情報を得ることが必要です。
このため、ボーリング調査によって地下の地質状況を知り、原位置試験や、採取したサンプルを用いた室内試験を行って、設計に必要な情報を提供します。
災害調査
地すべりや斜面崩壊・土石流・洪水・地震など、自然災害の調査を行い、災害発生の機構を解析して、対策を立案します。防災意識を高めるために、過去の災害伝承の調査、活用も行っています。
水文調査
河川や地下水、温泉、土木工事に伴う湧水等、さまざまな分野での水文調査を行っています。
災害調査や土壌汚染調査でも、『水』に関する調査は重要です。
地下水調査では、ボーリングによって観測井を設置し、地下水位や水質を観測します。
地質環境調査（土壌汚染調査）
有害物質を使用していた施設を廃止する際には、地下に浸透していないかどうか確認するために、土壌汚染対策法に基づく調査を行います。
また土地の売買や公共施設を建設する場合、油を漏洩してしまったとき、あるいは土木工事で残土が出る場合にも、土壌汚染調査を行うことが一般的になってきました。
美しい国土を未来に受け継ぐため、土地の利用形態、健康リスク、地下の水理地質構造等を総合的に判断して、「土壌汚染」の問題解決方法を検討いたします。
ビルや家屋などの建物、ダムや堤防などの構造物を建設する際には、地盤調査が行われます。機械ボーリングによって地層のサンプル（コア）を採取し観察するとともに、さまざまな原位置試験や土質試験を行って、地層の性状を把握します。それらのデータをもとに解析を行い、構造物を設計するための基礎地盤のデータを提供します。軟弱地盤における地盤沈下や、地震による液状化の判定なども行い、地盤を評価します。
日本列島は環太平洋造山帯の一部にあり、地震活動や火山活動が活発な地域です。また、最近の地質時代の大きな地殻変動によって山地や丘陵地の斜面が不安定化し、地すべりなどの土砂災害も多発しています。災害調査は、まず地表踏査などの現地調査から始まります。そのうえで、現象に応じたさまざまな計測機器による観測や探査を行い、それらのデータを解析して対策を検討します。
下記の写真は、地すべり調査で使われる計測器の一例です。
水源調査や建設工事に伴う環境モニタリング、地下水障害など、水文調査に関わる場面は多岐にわたります。水文調査では、各種の現地調査や観測、水質分析等を行い、地表水や地下水の賦存、流動状況を解明します。
昨今、「土壌汚染」についての話題がテレビのニュースや新聞紙面に登場する機会が増え、それを専門としない方々にもポピュラーな言葉となってきました。しかし地面の下の目に見えない現象であることからその実態については理解しがたく、「基準値の〇〇倍の重金属が検出！」といったセンセーショナルな見出しが不安をあおっています。
一方、土地取引にあたっては土壌汚染調査が不可欠なものとなっており、法令による義務の有無に関わらず調査が実施されるようになっています。単に分析値を示して白黒をつけるだけでなく、その土地の利用形態、健康リスク等を総合的に判断して、問題解決方法を提示いたします。
こんな時に、土壌汚染が問題になります。
〔会社の場合〕
・メッキ施設や洗浄機を撤去する。
・水質汚濁防止法の特定施設を新設する。
・土地を造成して工場や店舗を建てたい。
・掘削工事で廃棄物が出てきた。
・クリーニング店や写真屋さんが店を閉めるとき。
・ガソリンスタンドを解体撤去したら、油が漏れていた。
・会計基準が改訂され、資産除去債務を開示することが求められた。
〔個人の場合〕
・土地を買うとき。
・住宅が盛土地盤に建っている場合。
・庭を掘ったら、大量の燃えがらが出てきたとき。
・灯油タンクから小分けするとき、目を離したら全部流出してしまった場合。
・井戸水を利用したいとき。
〔行政の場合〕
・公共施設や公益施設を設置するとき。
・工業団地や住宅用地を造成するとき。
・トンネル工事や道路切土などで大量の残土が出る場合。
・大きな遺跡を発掘するとき。
・研究機関や病院の敷地には有害物質が廃棄・漏洩していることがあります。
土壌汚染調査のながれ
土壌汚染調査・対策の方法は、対象となる土地の状況によってさまざまですが、おおむね次のような流れで実施されています。（法令で規定されていない部分も含まれています。）
まずは地歴調査から
土壌汚染調査では、土壌等を採取して分析する前に、その土地に土壌汚染が存在する可能性を判断するための地歴調査を行います。地歴調査では「資料等調査」「聴取調査」「現地調査」を行います。
・「資料等調査」
登記事項証明書（登記簿謄本）や空中写真、地図類を集め、調査対象地や周辺地区の過去の土地利用状況や盛土の履歴、地質・地下水状況等を把握します。
・「聴取調査」
事業場の関係者から聴き取りを行い、施設の配置や過去の操業状況について情報を収集します。また事業場の図面や操業時の記録、届出書類等を提供していただき、有害物質の使用・保管状況についても確認します。
・「現地調査」
調査対象地や周辺地区を踏査し、有害物質を扱っていた施設の確認、地形・地質の調査、その他土壌汚染に結び付く状況等を直接目で確認します。
上記（資料等、聴取、現地）調査の結果、土壌汚染のおそれがある場合は、土壌などの試料採取・分析を行います。